2025.04.09
独自研究ノウハウによってグリーンITの推進を支援。WEBでできるカーボン・オフセット「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」
ペンシルの「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」は、カーボン・オフセットなWEBサイトになっているか？を分析・把握し、ペンシルの研究ノウハウを使って改善を行い、サステナブルなWEBサイトの実現を支援するサービスです。
グリーンIT推進支援サービス「COW」
ITの利活用が急速に進む中、それに伴う消費電力の急増と地球温暖化の加速が社会課題となっています。
ペンシルでは、インターネットの力で環境問題も革新するために、長年にわたり研究開発を続けてきたWEBの領域でカーボン・オフセットを支援できるサービス「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」を提供しています。
重要度が増すグリーンITの推進
情報化社会によって加速する地球温暖化
日本においては、情報化社会が進展し始めた2016年に比べると、消費電力は2030年には30倍以上、2050年には4,000倍に達すると予想されています（※1）。世界的な傾向も同様です。
また、2030年の日本の総発電電力量は934TWh程と予測されており、IT関連の消費電力が総発電量を上回る可能性も示唆されています（※2）。
IT関連消費電力の地球温暖化への影響度は非常に高くなっており、対策の重要度が高まっているのが現状です。
※１：総務省「令和4年版 情報通信白書」 参照
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/r04.html
https://www.jst.go.jp/lcs/pdf/fy2018-pp-15-gaiyou.pdf
※2：経産省：2030年度におけるエネルギー需給の見通し
https://www.enecho.meti.go.jp/committee/council/basic_policy_subcommittee/opinion/data/03.pdf
温室効果ガス削減に対するカーボンオフセットの重要性
カーボン・オフセットとは、経済活動を行う上でどうしても排出される温室効果ガスについて、排出に見合う削減活動に投資することで、排出される温室効果ガスを埋め合わせることです。
今後、CO2の排出量に応じて課税される炭素税の導入が日本でも議論されており、企業のコスト増大につながる可能性があるため、今のうちから取り組む必要があります。
森林が吸収するCO2量の買い取り（カーボンクレジット）、地球温暖化防止活動への資金提供などの方法が広く知られていますが、自社の排出量を自社の取り組み（省エネ化や、再生可能エネルギーへの転換）でもオフセットすることができ、組織成長と社会課題の解決を両立させる方法でカーボンオフセットを進めることが可能です。
ペンシルの研究結果
二酸化炭素排出量の削減に成功！年間で120kg＝杉の木 13本分に相当
ペンシルは自社のWEBサイトを用いてカーボン・オフセット対策を行い、電力消費量を測る研究を行っています。
ペンシルのWEBサイトに対して、カーボンオフセット対策を行ったことで、二酸化炭素排出量の削減に成功しました。対策前のサイトと比較して、削減量は年間で120kg（九州電力株式会社のCO2排出係数：0.299kg-CO2／kWhで計算）＝杉の木 13本分に相当し、削減率は最大68.8%となっています。
「COW（カーボン・オフセット・WEBサービス）」概要
「カーボン・オフセットなWEBサイトになっているか？」を分析・把握し、ペンシルの研究ノウハウを使って改善を行い、サステナブルなWEBサイトの実現を支援するのが「COW（カーボン・オフセットWEBサービス）」です。
COWサービスで行うこと
下記のような流れで、COWによるカーボン・オフセット対策を進めてまいります。
計測・分析、提案、改善は「サーバー環境」「通信」「レンダリング」の３つの観点で行います。
・ヒアリング
企業の環境基本方針、CO2削減目標、サイト環境などについて具体的にヒアリングさせていただきます。
・計測・データ取得設計
現状のサーバー環境・サイト構造を確認し、計測やデータ取得の方法を設計します。
・計測調査・分析
現状のサイトの消費電力量をデータ転送量から算出し、 CO2排出量をスコアリングします。
・研究成果を踏まえた具体的提案
ペンシルの研究ノウハウを元に施策をご提案します。
・実行・検証
ご提案した施策を実行/実装し効果検証を行い、 高速PDCA 軌道修正をかけて成功に導いていきます。
・CO2削減レポート作成支援
官公庁への報告レポートの作成支援も行います。
・COW認定マークの発行
カーボン・オフセット対策の成果・目標達成率・削減量などの指標に応じて、広報活動などにご活用いただけるCOW認定マークを発行します。
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